【国民生活センター】補聴器の購入は慎重に

事例

• 事例1
  70歳代女性の事例は「補聴器の店で、耳かけ型の補聴器を借りて試用した。後日、再度店舗に行くと、突然耳あな型の補聴器を勧められ、約50万円で購入したが、食事の際、かむ音が我慢できないほどうるさい。補聴器を交換したい。」というものでした。
• 事例2
  60歳代女性の事例は「眼鏡店で受けた聴力測定結果から「早めに補聴器をつけないと認知症になりやすい。」と言われ、約40万円でその場で購入した。しかし後日、専門医に測定してもらうと、補聴器は必要ないと言われた。」というものでした。

国民生活センターからのアドバイス

• 補聴器を購入する前には、自分の「聞こえ」の状態や補聴器が必要かなどについて、まずは専門医の診断を受けましょう。
• 補聴器は、購入前・購入後の聞こえの調整や、定期的な清掃などのアフターケアが重要であるため、専門性があり、メンテナンス体制の整った販売店で購入することが大切です。
• 「聞こえ」が十分でない高齢者は、販売員とのコミュニケーションが難しい場合があります。購入時には、家族など周りの人にサポートを求めましょう。
• 通信販売を利用する際は、購入後のお試し期間の有無、返品条件などを確認し、慎重に判断しましょう。
• 困ったときは、大村市消費生活センターにご相談ください（消費者ホットライン188）。

本情報は、独立行政法人国民生活センター発行の「見守り新鮮情報第395号（令和3年6月16日）」からの情報をもとに編集・発行しています（本文イラスト：黒崎玄）。